× [PR]上記の広告は3ヶ月以上新規記事投稿のないブログに表示されています。新しい記事を書く事で広告が消えます。 |
![]() |
リビア政権は、なんとか延命を図ろうとしていますが、そのカダフィ政権による
情報統制にもかかわらず、反体制派への武力行使が目に余る流血をもた らして いるとのニュースは世界中に広がっています。この状況を何とかしなければとい う認識は国際社会で共有されているはずです。これからの和平に 向けて、国際 社会の一致団結した協力が必要だと思います。国連による制裁決議に慎重姿勢を 示すことの多い中国やロシアですが、今後はリビアへの制 裁に賛同する姿勢を 見せてくるはずです。 報道通信社が発行する報道ニッポンは、地域に根ざした地元企業経営者の生の声を各界著名人との対談で表現、充実の特集・取材記事を掲載しています。 国際ジャーナルは、対面取材方式で経営者に鋭い質問を浴びせる人気特別取材企画「地域に生きる人と企業」をはじめ、貴重な情報源をもとに「EXPERT'S EYE」「職人に訊く」「医療と福祉」「学びの現場から」「逸店探訪」「社寺聴聞」といった充実の特集記事、連載記事で好評を得ています。 国際通信社 国際ジャーナル PR |
![]() |
これからの日本の経営者は、利益確保を人件費の抑制ばかりに頼ってはいけない
と思います。やはり、如何にして売上げを伸ばし、そして経費を削減す るかが 重要です。海外市場や国内の成長分野で新たなビジネスを開拓する事も考えてほ しいところです。そして、従業員の賃上げにつながるような業績 を挙げる事が 責任ではないでしょうか。国としてもそのための政策を積極的に打ち出して、こ れからの日本の成長を進めてほしいと思います。 国際通信社グループの書籍は、定期購読者その他への直接販売。及び星雲社を通じて全国の書店にて取扱い。全国の一部図書館、病院、ホテルに、最新号を常設しています。 『国際ジャーナル』は、昭和59年の創刊以来、経営者が必要とする生の情報を直接お届けしている経済情報誌です。 国際ジャーナル 国際通信社 |
![]() |
労働者の代表である連合ですが、春闘で非正規についてはどのような対応をとる
のか気になるところです。時給ベースで正社員を上回る賃金の引き上げ を求め てほしいと思います。経営者の代表団体である日本経団連ですが、総人件費の抑 制を課題としているそうです。どのような方法でこれを実現する つもりなので しょうか。非正規社員だけの議論を行うのは現実的ではないかもしれません。し かしながら、増え続ける非正規社員が不安定な状態でいい はずはありません。 『国際ジャーナル』では、各界著名人をインタビュアーに迎え、経営者、ドクターとの対談取材の中から生きざまや経営理念、そして将来への展望について語っていただき、それを再構成して誌面に反映していきます。 国際ジャーナルを発行する国際通信社グループ(国際通信社,報道通信社,現代画報社)は、国際ジャーナル,報道ニッポン,現代画報コマンドマガジンなどの経済誌・月刊誌の発行を主業務とし、教育から人材育成、そしてビジネス チャレンジまで幅広い視野での活動に挑戦しています。 国際ジャーナル 国際通信社 |
![]() |
人気アイドルグループ「KAT-TUN」の田中聖さんが東日本大震災で
大きな被害を受けた宮城県の避難場所を1人で訪れたそうです。そして、 被災者を激励したというニュースが新聞に載っていました。 田中さんは以前「24時間テレビ」を通じて難病と闘う男の子と知り合った そうですが、男の子が宮城県に住んでいるとのことです。きっと様子や安否 が気になったのでしょう。たくさんの物資を自分の車に積み込んでたった1人 で現地入りしたということです。男の子は無事だったそうです。 田中さんは被災地を訪れた際、仕事は休みだったそうです。おそらく田中さんは 芸能人として被災地を訪れたわけではないのでしょう。知り合った男の子の安否 が気になった・・・その気持ちだけだと思います。 知り合ったきっかけはテレビの番組とはいえ、とても素敵な話で感動しました。 国際通信社が発行する国際ジャーナルは明日の日本を支える中小企業経営者のための月刊経営情報誌なのです。 現代画報社が発行する現代画報は、地元に根ざして事業を展開する企業を取材し紹介しています。独自の対談取材を通して地域と共存共栄する企業の在り方を探っていきます。 報道通信社 現代画報 |
![]() |
民主党への政権交代後、鳩山由紀夫前首相は東アジア共同体構想を提案していま
した。これは地球温暖化問題などでも日本の積極姿勢を国際社会にア ピールし ていました。その後はどうなったのでしょうか。菅首相としては現実路線が中心 になっているように思えます。沖縄・米軍普天間基地問題につ いて、これから 首相はどのように解決への展望を開くのか、その点は気になるところですね。ア メリカ、沖縄の双方から今後の対応について、政府の決 断が求められています。 国際ジャーナルを発行する国際通信社グループ(国際通信社,報道通信社,現代画報社)は、国際ジャーナル,報道ニッポン,現代画報コマンドマガジンなどの経済誌・月刊誌の発行を主業務とし、教育から人材育成、そしてビジネス チャレンジまで幅広い視野での活動に挑戦しています。 大阪市西区立売堀1-7-18 国際通信社ビル8F TEL:06-6536-1134(代表) 現代画報社 報道ニッポン |
![]() |